不妊治療とストレス

ロンドンのカーディフ大学心理学科・不妊治療研究グループは、体外受精（IVF）など生殖補助医療を受けている女性を対象に治療前の精神的苦痛と治療成績とを検討した。その結果、不妊治療の前に不安や落ち込みなどのストレスを感じても、治療成績とは関連しないことがわかった。
妊娠可能年齢人口の9～15％が不妊症で、その半数以上が治療を受けている。
不妊症女性の大半は、精神的苦痛が自然妊娠または不妊治療の成功を妨げる要因の1つだと信じている。しかし、このような考え方は主に、気を楽に持てば妊娠するものだという言い伝えに基づいており、確かなエビデンスもない。そのため、多くの医師はこの関連性について懐疑的な見方を示している。
そこで今回の研究では、ストレスと不妊治療の成績との関連性を調査するために、不妊治療を受けている女性（計3,583例）を対象とする14の研究について解析した。これらの研究では、不妊治療の開始前に参加女性の不安やストレスを評価し、治療結果との関連性が前向きに検討されている。
解析の結果、不妊治療実施前の精神的苦痛は、妊娠の有無とは無関係であることが分かった。
今回の研究から、不妊や治療にストレスを感じても、妊娠成功率には影響を及ぼさないことが確認された。

妊婦に1杯のコーヒー

米国産科婦人科学会（ACOG）は、適度のカフェイン摂取が流産や早産につながる可能性は低く、妊娠中の女性は安心して1日に1杯のコーヒーや清涼飲料を楽しめると発表した。しかし、同学会は、大量のカフェイン摂取による流産への影響は不明のままであるとする同学会産科臨床委員会の意見も発表した。
長い間、妊婦がカフェインを摂取してもよいかどうかについては、見解が分かれていた。これまでの科学的なエビデンスを評価した結果、適度なカフェインを毎日摂取しても、流産や早産につながるような大きな影響は見られないことが分かった。
適度なカフェイン摂取量とは、1日当たり200mgのカフェイン摂取を指し、実際にはコーヒー約360mLに相当する。カフェイン入りのお茶やほとんどの清涼飲料に含まれるカフェイン量は、これよりもはるかに少なく（50mg未満）、平均的なチョコレートキャンディー（35mg未満）と同程度である。大量のカフェイン摂取は日常的に200mg超のカフェインを摂取する場合を指す。
同委員会は、胎児の成長に対するカフェインの影響について、科学的なエビデンスの評価も行った。その結果、カフェインが胎児の成長を妨げることを示す明確なエビデンスは得られなかった。
妊婦には、1杯のコーヒーを飲んでも問題はないようだ。

緊急避妊薬

女性がレイプされたり、避妊に失敗したりした時に服用する緊急避妊薬「ノルレボ」が近く承認され、今春にも発売される。副作用が少なく、従来の緊急避妊法や妊娠中絶より、体への負担が少ないようだ。
ノルレボは性行為後７２時間以内の服用で妊娠の確率が大幅に減るという。海外４８か国で承認済み。これまで日本では月経周期異常などの治療薬を転用した緊急避妊法が行われていたが、嘔吐などの副作用があった。ノルレボにはそういった副作用がなく随分楽になる。
ただ、緊急避妊薬の登場で、通常の避妊がおろそかになるとの懸念もある。ノルレボを服用しても１００％妊娠を防げるわけではない。緊急的に用いるものと知っておかねばならない。ノルレボの使用には、医師の処方が必要で、健康保険は適用されない。

生殖医療

「インドでの代理出産プログラムをご提供」。インターネットで「インド、代理出産」と検索すると、こんな文言の並ぶウェブサイトにたどり着くらしい。"生殖ツアー"関連業者の広告だ。費用予想約７００万円。先進国の不妊夫婦らの間では"安い費用"で済むインド女性に人気があり、同国では代理出産が外貨獲得のための重要産業になっているとされる。
これを可能にした技術こそ「体外受精」。今年のノーベル医学生理学賞受賞者に、１９７８年に世界初の体外受精児を誕生させ、同技術を開発したロバート・エドワーズ英ケンブリッジ大名誉教授（８５）が決まった。
この技術開発を機に現在に至る「生殖革命」が始まったが、今日の世界的な状況を見ると同技術は不妊治療の枠を超えて利用され、負の側面があることも否定できない。生殖革命が無秩序に進めば人類自体を変化させる恐れすらあり、各国はその影響を注視することも求められるだろう。
こうした中、日本では５０人に１人が体外受精で誕生しながら、これらを規制・管理する法律が全くなく、どこまで利用可能とするかの議論も尽くされていない。野田聖子自民党衆院議員（５０）も第三者からの提供卵子を使った体外受精での妊娠を公表したばかりだ。国会は法制化に向け、生殖補助医療について本格的な討議を行うべきだ。
体外受精は当初、卵管の通過性が悪いことが原因で妊娠できない女性が対象だったが、技術発展などに伴い対象範囲も拡大。第三者提供の卵子や精子を使った体外受精や、第三者の女性が妊娠・出産する「代理出産」も、もたらした。
ただ、生殖技術の利用は（１）女性の身体的リスクが大きい（２）親子関係が複雑になる-などの問題が存在するほか、海外では生殖の商品化も進行。米国の一部では人種や美ぼう、学歴などの特性を記したカタログによって精子や卵子が売買されているほか、金銭目的の代理出産も行われている。
韓国では男女産み分けのために体外受精が行われるなど「命の選別」も進む。遺伝子操作が認められれば、望みの特性を持つ「デザイナー・ベビー」を産んだり、"スーパー人類"が誕生する可能性すらある。
日本では、エドワーズ氏の成功から５年後、東北大で初の体外受精児が誕生。一部クリニックでは提供卵子の利用や代理出産も実施されている。
政府は２００３年、代理出産禁止や卵子提供制限などを柱とした法案を提出しようとしたが、自民党内の反対で頓挫。代理出産を限定的な範囲で事実上容認する民法特例法案を議員立法で提出する動きはあるが、親子関係をどう規定するかも含め、政府による法整備の動きは止まったままだ。
憲法１３条の幸福追求権から導き出される「産む権利」と「生命の尊厳」などとのバランスをどう図っていくのか。根源的問題も含めた議論が求められている。