大うつ病性障害

ピッツバーグ大学内科・小児科の研究で，ティーンエージャーを対象に各種メディアの利用と大うつ病性障害リスクとの関連を検討。音楽をよく聞く青少年では大うつ病性障害リスクが高い一方，本や雑誌などを読むことが多い者では同リスクは低かった。
今回の研究では，携帯電話を用いて，各種メディアの利用状況が調査された。
具体的には，各被験者に電話を計60回かけ，そのときに（1）テレビや映画（2）音楽（3）ビデオゲーム（4）インターネット（5）雑誌，新聞，書籍などの活字媒体—のいずれかを利用していたかどうかを尋ね，これまでの連続的な生活様式の指標とした。対象は青少年106例（大うつ病性障害46例，健康対照60例）で，2カ月にわたる調査期間中の5回の三連休を利用して電話がかけられた。
多変量解析の結果，音楽の視聴と大うつ病性障害リスクに正の相関が認められた。一方，本など活字媒体の利用との間には負の相関が見られた。それ以外のメディアとの間には有意な関連は認められなかった。
現在のところ，うつ病患者が現実から逃れるために音楽をより多く聞くようになるのか，音楽を多く聞くことで抑うつ状態に至るのかなどの因果関係については分かっていない。今回の研究結果はメディアとうつ病との関連性を理解する上で役立つだろう。読書が大うつ病性障害リスクの低下と相関することが示されたことも重要だ。米国では全体的に読書量が少なくなってきている一方，それ以外のメディアに関しては，ほぼ使用が増えている。
大うつ病性障害は，臨床的うつ病または大うつ病ともいわれ，世界各地で障害の主因となっている。米国立精神保健研究所によると，青少年期に大うつ病性障害を発症することは珍しくなく，ティーンエージャーの12人に1人が罹患すると考えられている。

アルツハイマー病

青森県弘前大の研究グループは、アルツハイマー病の原因とされる、たんぱく質だけを攻撃する抗体を開発し、発症予防の可能性があることを突きとめた。
アルツハイマー病は、原因とされるたんぱく質が脳に沈着、凝集し、記憶障害を起こすと予想されている。
研究グループでは、このたんぱく質だけに反応する抗体を作り出すことに成功し、実験で週１回ずつ計３６週にわたり、記憶障害発症前のマウスに投与し、投与しないマウスと比較したところ、記憶学習能力が保たれていることが分かったという。この結果、アルツハイマー病の原因が、このたんぱく質にあることも裏付けられたとしている。
マウスの段階だが、アルツハイマー病は予防可能な病気と考えていいのかもしれない。

バイリンガルで認知機能維持

2カ国語を話すバイリンガルであることが認知機能の維持と関係すると、カナダの研究グループが発表した。
社会的、精神的、身体的に活動性の高い高齢者は認知症の発症に対してある程度、保護されていることを示唆する疫学的エビデンスがある。同グループは、認知機能維持におけるバイリンガルの影響を検討した。
対象は、ほぼ確実にアルツハイマー病と診断された211例。認知機能障害の発症年齢の記録と、職歴および学歴、言語歴に関する情報を集めた。102例がバイリンガル、109例がモノリンガルであった。
その結果、モノリンガルの患者と比べバイリンガルの患者はADの診断が4.3年遅く、症状の発症が5.1年遅かった。この関係に学歴、職歴、移民などの影響はなく、男女差もなかった。

受動喫煙

ロンドン大学の研究で、健康な成人では、受動喫煙が精神健康度の低下や精神科入院リスクと関連することがわかった。
受動喫煙が身体に有害であることを示す文献は増えている。しかし、受動喫煙のメンタルヘルスへの影響についてはほとんど解明されていない。
今回の研究では、1998～2003年にスコットランドの健康調査に参加した精神疾患の既往がない非喫煙者5,560人（平均年齢49.8歳）と喫煙者2,595人（同44.8歳）を対象に調査した。参加者に精神健康調査票（GHQ-12）に回答してもらい、スコアが3点以上の場合を「精神健康度が低い」とみなした。また、平均6年間の追跡期間中の精神科入院について記録した。非喫煙者の受動喫煙は、唾液中のコチニン（ニコチンの代謝産物で、ニコチン曝露の信頼性の高い生化学的マーカー）を用いて評価した。
その結果、参加者の14.5％で精神健康度が低かった。受動喫煙量の多い非喫煙者（コチニン濃度0.70～15μg/L）では、コチニンが検出されなかった者と比べて精神健康度低下がみられる者が多かった。
平均6年間の追跡期間中、41人が精神科に入院していた。喫煙者と受動喫煙量の多かった非喫煙者は、いずれも受動喫煙量が少なかった非喫煙者に比べてうつ病、統合失調症、せん妄などにより精神科に入院する傾向が強かった。
動物実験のデータでは、たばこはネガティブな気分を引き起こす可能性があることが示唆されており、ヒトでの研究でも喫煙とうつ病の潜在的な関係が示されている。これらの知見を考慮すると、今回のデータはニコチンへの曝露がメンタルヘルスに悪影響を及ぼしていることを示唆する他のエビデンスと一致する。

双極性障害（躁うつ病）

今年9月、日本イーライリリー株式会社は、双極性障害の一般市民における認知調査の結果を発表した。調査は10歳代から70歳代の一般市民に行われ、有効回答1294のうち1270サンプルを解析している。
まず、双極性障害について知っているかという質問に対し、対象者の72.9%が「聞いたことがない」と回答した。それに対し、うつ病は87.8％が「病気あるいは治療法まで知っている」と回答しており認知度の差が大きいことがわかる。
疾患の特徴については、双極性障害を「自殺の可能性が高い」「再発しやすい」と回答したのは、それぞれ19.7％、8.1％に留まり、疾患に対する正しい情報が浸透していない事がわかる。
さらに、「双極性障害の患者さんが隣に引っ越しても良い」「結婚して家族の一員なっても良い」については、それぞれ59％、54.7％が否定的な回答を示しており、市民が患者に対して社会的距離を置く傾向にあることがわかった。
疾患に対する誤解と社会的距離の拡大を引き起こす大きな要因は、情報の不足と考えられる。さらに中途半端な情報は、誤解と社会的距離の更なる拡大を示す。市民に対し、早急に適切かつ十分な啓発が必要であると考えられる。また、精神科医に対しても双極性障害治療の難易度に対応できるトレーニングが必要である。
双極性障害の生涯有病率は、0.6％であり稀有な疾患とはいえない。一方、この疾患の再発率は90％以上といわれ、生涯にわたる薬物療法等の治療が必要である。さらに、25～50％の患者が自殺を試みたとの報告もあり、そのリスクはうつ病を超えるといわれる。しかし、現在、日本で使用できる薬剤は、躁病治療薬である炭酸リチウム（リーマス）、気分安定薬のバルプロ酸ナトリウム（デパケンほか）とカルバマゼピン（テグレトール）だけであり、その選択肢は狭い。有望な新薬の登場が今後待ち望まれている。

糖尿病とアルツハイマー病

糖尿病あるいはインスリン抵抗性のある患者では、アルツハイマー病につながる脳神経変性プラークの発生リスクが上昇することが、日本の久山町（福岡県）研究で明らかになった。
報告によると、空腹時インスリン値が最も高い群では、最も低い群に比べ、脳神経間でのプラーク沈着の発生リスクが6倍高かったという。
久山町研究は、1961年に始まった世界有数の疫学調査で、40歳以上の全住民が参加している。80％で剖検が行われていることが大きな特徴で、生活習慣と疾患の影響やゲノム疫学など多くの分析が行われている。
九州大学神経病理学が行った今回の分析では、1988年の健康診断でブドウ糖負荷後2時間血糖値測定、空腹時血糖値およびインスリン値測定、インスリン抵抗性の評価が行われた住民の中で、1998-2003年に剖検が行われた135体について、アルツハイマー病の病理分析を行った。アルツハイマー病による脳組織破壊は、神経変性プラーク沈着、および神経原線維のもつれ（tangle）の有無で評価した。
得られたデータを年齢、性別、血圧、コレステロール、ボディ・マス・インデックス（BMI）、喫煙、運動、脳血管疾患の有無で調整したところ、食後2時間での高血糖および空腹時インスリン高値、インスリン抵抗性の上昇が神経変性プラークの発生のリスク増大に関連していることが判明した。神経原線維のもつれの発生と糖尿病の危険因子との間には関連は認められず、空腹時血糖値と神経変性プラークのリスク増大との関連もみられなかった。
空腹時インスリン値を低値群、中間群、高値群の3群に分けて、神経変性プラークプの発生リスクとの関連をみたところ、中間群では低値群の2倍、高値群では3倍、プラークの発生リスクが増大しており、直線的な関連が認められた。インスリン抵抗性についても、高値群では低値群の5倍、神経変性プラークの発生率が高かった。アルツハイマー病の病理的リスクは、糖尿病の関連因子との直線的な関係で増大すると言える。また別の分析で、アルツハイマー病に関わる遺伝子ApoE4と高血糖、インスリン抵抗性、空腹時インスリン値、神経変性プラークプの発生との間に最も強い関連が認められたという。
今回の結果から、現段階でアルツハイマー病の予防法については明らかになっていることはないが、2型糖尿病については予防したほうが良い理由は多数ある。2型糖尿病の大半は日常的な運動と食事で予防できるものだ。それがまた、アルツハイマー病のリスクを管理することにもつながると言える。

認知症

読書やクロスワードパズルなどの脳を刺激する活動について、アルツハイマー病発症後の観点に立つと賛否両論であることが新しい研究でわかった。今回の研究では、このような頭の体操を好んで行う人は加齢による思考力や記憶力の低下が緩やかであった一方、いったん認知症の徴候が現れると、急速な知能の低下がみられたという。
これまでの研究では、認知力を鍛える活動が高齢者の認知症の発症を防ぐのに有用であるといわれていた。このことについて検討すべく、米ラッシュ大学メディカルセンター（シカゴ）は、約1,200人の高齢者を12年近く追跡。各被験者が行っている脳を刺激する活動については5段階の「認知活動」尺度を用いて評価した。登録時には全被験者とも認知症は認められず、研究終了時は614人が認知力正常、395人に軽度認知障害、148人にアルツハイマー病が認められた。
この研究の結果、健常人が認知活動（ラジオを聴く、テレビを見る、本を読む、ゲームをする、美術館に行くなど）を多く行うことによって、数年間にわたり認知力低下のみられる比率が減少することが判明。認知活動尺度が1ポイント上がると、6年間の知能低下率が52％減少した。しかし、認知症を発症した人の場合は逆の結果がみられた。知能を刺激する活動を好む人は、疾患が現れた後に急速な知能低下がみられ、認知活動尺度が1ポイント上がるごとに低下率が42％加速されたと、研究グループは報告している。
この相違は、認知症患者の脳にみられるプラーク（老人斑）および神経原線維のもつれ（tangle）と呼ばれる神経変性病変の蓄積によって説明できるらしい。これまでの研究で、脳を刺激してもこのような病変の蓄積を防ぐことはできないが、病変があっても正常な認知力をいくらか長く保てることがわかっている。このため、初めて認知症と診断された時点では、知的な活動を続けてきた人ほど、実際はプラークや神経原線維のもつれが多く重症であり、その時点から急速に認知力が低下するのだそうだ。

魚好きな子

魚をよく食べる子供や、朝食をしっかり食べる子供ほど抑うつ的な気分になりにくいことが、長崎大病院精神科神経科の調査で分かった。
調査は、長崎県の長崎市、五島市、西海市の小学４年生～中学３年生約５０００人を対象に４年前から実施。生活習慣とこころの状態をアンケート形式で尋ね、詳しい分析を進めている。
抑うつ気分は、子供自身が現在の心身の状態を３段階で評価した。元気がない、意欲がわかないなどの気分の落ち込みや、眠れない、泣きたい気分があるなど、身体的症状があるかどうかを尋ねた。
その結果、魚を食べるのが好きな子供（３２４６人）では、抑うつ傾向がある子供は約７％にとどまったが、嫌いな子供（１１２３人）では、抑うつ傾向が約１２％に見られた。
野菜の好き嫌いでも同様の比較をしたが、好きな子供の抑うつ傾向は約８％、嫌いな子供は約１０％で、魚の効果がより顕著だった。
青魚の魚油に多く含まれるＥＰＡやＤＨＡなどオメガ３系多価不飽和脂肪酸は、近年、うつ病などの気分障害に効くという研究が国際的に多く発表され、注目を集めている。うつ病の患者の血液を調べると、これらの脂肪酸の濃度が低下していたという報告もある。
今回の大規模調査でも、魚油に気分を安定させる高い効果があることが分かった。魚油は安全で副作用の心配がないため、子供や妊婦の気分障害の治療や予防に活用できるかもしれない。
しかし近年、日本では国民１人あたりの魚の摂取量は減少を続けている。特に若い世代の魚離れが顕著で、２０歳未満では過去１０年で２０％以上も減少している。
調査では、他にも生活習慣と抑うつの関係を比較した。抑うつ傾向がある割合は全体平均で約９％だったが、朝食を週３日未満しか食べない群（８６人）では約２２％、インターネットを毎日２時間以上する群（８２人）では約１７％、携帯電話で毎日２時間以上メールをする群（１５６人）では約１４％と、抑うつ傾向の割合が高かった。

うつ病と認知症

高齢者のうつ病が認知症とアルツハイマー病（AD）の発症リスク上昇と関係することを示すデータが、米マサチューセッツ大学などの研究グループにより発表された。
同グループは、うつ病の有無を評価した949例を対象に、うつ病と認知症およびAD発症との関係を検討した。うつ病の有病率は13.2％であった。
17年間の追跡で164例が認知症を発症した（うち136例がAD）。認知症の発症率はうつ病があった群が21.6％、なかった群が16.6％であった。年齢、性、学歴などを補正した結果、うつ病があった群は認知症とADのリスクが50％以上高かった。

メンタルヘルスケア

厚生労働省の「自殺・うつ病等対策プロジェクトチーム」は５月末に、企業が実施する職場の定期健康診断でうつ病などの精神疾患に関する検査項目を盛り込んだり、失業者へのメール相談事業を強化したりすることを柱とした自殺防止対策をまとめた。職場でのストレスなどに起因する精神疾患や失業による生活苦から自殺するケースも多く、早期発見で症状の悪化や自殺を減らすのが狙い。健康診断での検査方法は厚労省が既に作成している５６の質問項目からなる「簡易調査票」などを使い、メンタルヘルス不調者を把握。不調者への対応が適切に行われるよう、都道府県の「メンタルヘルス対策支援センター」などの臨床心理士や精神科の医師が、産業医や中小企業の管理職を対象とした研修を実施する。ただ、不調者の把握はプライバシーの問題などで労働者が不利益を被る可能性もあるため、そうした問題に配慮しつつ効果的な方法を慎重に検討するとしている。メール相談事業の強化については、近く周知徹底のためハローワークでリーフレットを２０万部配布。ハローワークに来所した求職者を対象に心の健康状態を尋ね、深刻なストレスがあった場合は専門家とメールで相談できる仕組み。厚労省の０７年の調査によると、職場で強い不安や悩み、ストレスがあると回答した労働者は５８・０％。警察庁調べでは、昨年の自殺者３万２８４５人のうち、「失業」が原因は前年度比６５・３％増の１０７１人。

食事とうつ症状

野菜や大豆食品、果物、海藻などをよく取る「健康的な日本食パターン」の人は、うつ症状の頻度が半分以下だった。こうした傾向を国立国際医療研究センターの研究員が見つけ、論文を発表した。食事のパターンに分けて解析した研究は欧州に２例あるが、日本では初めてという。自殺者が１９９８年以来年間３万人を超え、うつ症状も増えているが、食事も視野に入れ、日本食の価値を見直す時かもしれない。研究グループは２００６年、福岡県の勤労者（２１～６７歳）５２１人に、１カ月間に食べたものを質問票で尋ね、それを基に食事のパターンを調べた。同時に、世界的に広く使われている質問票でうつ症状を聞いた。統計手法で「健康日本食」「肉などが多い動物性食」「パンなどの洋風朝食」の３種類について、各人の食事パターンを強、中、弱に３分類、うつ症状との関連を見た。健康日本食パターンの傾向が強い人は、その傾向が弱い人に比べ、うつ症状の頻度が４４％と低かった。動物性食と洋風朝食のパターンでは、うつ症状との明白な関連は見られなかった。今回の調査は、特定の栄養素でなく、食事のパターンで解析したことに意味がある。うつ症状になった人がきちんと食べていないこともあり得るので、因果関係までは言えないが、うつの予防に日本食が役立つ可能性はあるようだ。国立国際医療研究センターのグループが今回の研究で「健康的な日本食パターン」とした主な食品は、ニンジン、カボチャ、キノコ、緑の葉野菜、キャベツ、白菜、大根、カブ、その他根菜、豆腐・厚揚げ、納豆、海藻、芋、果物、緑茶、小魚。