スポーツ遺伝子

東京都健康長寿医療センター研究所などのチームが、日本人の元五輪選手約１４０人と一般の人を比べたところ、スポーツ選手に特徴的な遺伝子型が見つかった。母親から子どもに受け継がれるＤＮＡの個人差が、瞬発力や持久力に関係するらしい。　
運動能力は父親より母親の影響を受けるとの疫学的な研究があるため、チームは、母から子に引き継がれる細胞内のミトコンドリアＤＮＡに注目して、調べた。
本人の了解を得て日本人の陸上長距離、短距離選手やサッカー、バレーボールなど元五輪選手１３９人と、ＤＮＡデータベースに登録された一般の日本人６７２人の遺伝子型を比べた。
日本人のミトコンドリアＤＮＡの型は個人差によって約１０種のグループに分けられるが、この中で、ある特定のグループは、瞬発力の必要な種目の選手の割合が一般の人に比べて、約２．８倍だった。別のグループでも、持久力の必要な種目の選手の割合が、約２．５倍だった。
遺伝子による選手の選抜はすべきでないが、今回の成果は個人のトレーニング方法への応用につながるかもしれない。運動能力は練習や食事など環境に大きく左右されるが、遺伝子との関係も注目されているようだ。

子宮頸がんワクチン

若い女性に急増中の子宮頸がんを大幅に減らすと期待され、昨年末から自費での接種が始まった子宮頸がんワクチンの普及が進まない。半年間に３回接種が必要で費用は５万円前後という負担の重さがネック。厚生労働省は公費助成の検討に着手したが、いつ結論が出るかは見通しにくい。性体験前の若い年齢での接種が最も有効なため、思春期の娘を持つ母親は「すぐ打つか、助成を待つか」で悩んでいる。がんの原因のヒトパピローマウイルスは性交渉で感染する。このウイルスの感染を防ぐワクチンの登場を受けて日本産科婦人科学会などは昨年１０月、１１～１４歳の女子には公費で接種すべきだとの声明を発表した。だが、どこも財政難の行政の動きは鈍い。国の助成の検討には時間がかかる可能性があるし、娘の性体験の時期を親が予測するのも難しい。なるべく早く受ける方がいいだろう。ただ、ワクチンで防げるがんは最大でも７０％とされ、検診による早期発見が制圧には不可欠。自治体検診が２０歳から受けられ、早く見つければ子宮温存も可能。なのに検診への理解は進んでいない。日本の子宮頸がんの検診受診率は２０％台で、欧米の７０～８０％に大きく劣る。このままではワクチン接種が進んでも、がんを完全にはなくせない。両方を推進する政策が期待される。

子宮頸がん

子宮の入り口付近にできるがん。国内で年に推定約１万５千人が発症し約３５００人が死亡する。２０～３０代の発症率が過去２０年で２倍以上に増え、この年代で最多のがんになった。性体験の低年齢化などが理由とみられる。

高コレステロール血症合併糖尿病

糖尿病患者における心疾患発現率は著明に高く、糖尿病患者の死因としても心疾患が多くの割合を占める。糖尿病患者の心疾患発現抑制のためには血糖のコントロールがもちろん重要であるが、しばしば困難なことが多く、血圧、LDLコレステロールのコントロールがとりわけ有用といえる。糖尿病患者の脂質管理目標は、動脈硬化性疾患予防ガイドラインでは120mg/dL未満を推奨しているが、コントロール不良な症例でも最低限、到達しなければならないLDLコレステロール値はどの程度か。治療薬投与例を対象とした研究では180mg/dL以上の患者群で有意な心疾患発現率を認めた。糖尿病症例では120mg/dL未満を管理目標とし、うまくコントロールできない患者においても少なくとも180mg/dLを超えないように、治療薬を増量する、あるいは他剤を併用することも考慮に入れるべきのようだ。

乳がん検診

２０～３０歳代の女性を対象とした乳がん検診に対し、専門家らが異議を表明している。乳がん検診は何歳から必要なのだろうか。
乳がんのため２４歳の若さでこの世を去った女性のドキュメンタリー「余命１ヶ月の花嫁」。２００７年にＴＢＳで放映されるや大反響を呼んだ。０８年からは、番組にちなみ、２０～３０歳代に限定した乳がん検診キャンペーンが展開されているが、これに対し、患者や医療関係者らが、ＴＢＳ側に内容の見直しを求める要望書を出した。要望書は「２０～３０代の女性を対象とした検診は科学的根拠がなく、正しい情報を発信する責務があるテレビ局が行うのは問題」などと指摘。
厚生労働省の指針では、乳がん検診の対象は４０歳以上。４０～５０歳代に患者が多いためとしている。
乳がん検診に詳しい国立病院機構名古屋医療センター放射線科は「若い世代に関心を持ってもらうための啓発は重要ですが、すべての若年者に広く検診を勧めるのは間違い」と指摘する。本来必要のない精密検査を受けることになったり、苦痛が伴ったり、といった不利益のほうが大きいためだ。
米国では４０歳代を対象に含めるかどうかでも論議が起きている。０９年１１月、政府の作業部会が「不必要な検査や治療につながる可能性が高い」としてマンモグラフィ検診の対象を５０歳以上に引き上げるよう勧告。これに対し、米国対がん協会などは４０歳代でも利益の方が上回ると反論している。
ＴＢＳ広報部は「詳しく説明した上で、自己責任で受けてもらっている。様々なリスクを考慮した上でも、受診機会を提供したことは一定の成果があったのではないかと考えている」などとしている。
ドキュメンタリーが感動的なだけに若い人への影響は大きい。感情に流されることなく、正しい情報を知ることが大切。まずは４０歳代の検診率を上げ、早期発見、早期治療につなげることが先決かもしれない。

食事と小児喘息

週に3回以上ハンバーガーを食べる子供は喘息および喘鳴のリスクが高く、果物、野菜および魚の豊富な食事を摂っている子供はリスクが低いことが新しい研究でわかった。研究では、富裕国および貧困国を含めた20カ国の小児5万人のデータを収集。子どもの主な食生活および喘息の有無を親に尋ねるとともに、約3万人の小児のアレルギー検査を実施した。その結果、富裕国、貧困国ともに果物を多く摂取している小児は喘鳴が少なかったほか、富裕国では魚の摂取、貧困国では加熱した青野菜の摂取が喘鳴の予防になるようであった。これは、果物と野菜に豊富な抗酸化ビタミン類および生理活性物質、魚に含まれるオメガ-3脂肪酸によるものと考えられるという。一方、ハンバーガーを多く食べる小児は生涯の喘息、喘鳴の罹病率が高かった。なお、肉類全般による喘鳴リスクの増大は認められなかったという。今回の研究で、喘息の原因の1つが食事に関連している可能性が示唆され、抗酸化物質および不飽和脂肪酸が何らかの役割を演じているということが推測された。オーストラリアの研究グループが、高脂肪食または低脂肪食を摂取した後の喘息患者の検査を実施した結果、高脂肪食により炎症が悪化し、肺機能が低下することが明らかにされた。この研究の結果から、脂肪の摂取を減らすことが喘息管理に有用であることもわかった。

虫刺され（治療と予防）

虫刺されは市販の外用薬で対処することも多い。地域の薬局の強みは、虫刺され被害が多発している場所や虫の種類などの情報が入ること。自覚症状や刺されたと思われる状況などを薬剤師に伝えることで原因を絞り込み、適切な対処につながることもある。市販薬は抗ヒスタミン、かゆみ止め、消炎、殺菌などの成分の組み合わせ、薬の形状（液体、軟こう、クリーム）の違いによってさまざまな種類がある。薬局では薬剤師などが、かゆみなどの症状の強さ、過去に刺されたときに症状の悪化が長く続いた経験があるかなどをたずねた上で、適切な薬を勧める。かゆみなどの症状が強い場合はステロイドの入った薬を勧めることもあるが、市販薬には医療用に比べ穏やかなステロイドが使用されている。市販薬を１、２日使って症状が変わらなかったり悪化した場合は、医療機関の受診を勧められる。予防策としては市販の虫よけ剤が有効。主成分の「ディート」は皮膚に対する安全性は確認されているが、鼻や口からの吸入を避けるため、スプレー型の場合、小さな子どもに対しては大人が手に吹き付けた液体を首などに塗ってあげるとよい。